コンクリート工事・カッター工事の基本情報

カッター工事の仕事に従事するために必要な資格はありません。しかし、過去にはU字溝切断作業中の死亡事故も起きており、安全対策を怠れば重大な事故につながる危険性が伴う業務です。安全対策は、会社として必須と言えます。安全教育の徹底はもちろん、使用時の注意事項の確認や定期的な注意喚起を継続することが大切です。

カッター工事でトラブルに発展しやすいことが騒音です。機械自体が発する機械音、振動、切断時の音、刃が空転しているときの音などは、とても耳障りなもの。トラブルを予防するためにも騒音対策は必須です。採用しやすい対策は、防音パネルの設置です。水冷エンジン搭載のカッター機を使用するのも騒音軽減につながります。

土間コンクリートは、土間に使われる地面に砂利を敷いてコンクリートで固めたものです。土間が必要なくなり撤去することになると、「クラッシャー工法」「ウォールソー工法」「圧搾工法」「ウォータージェット工法」などの方法で撤去工事を行います。土間コンクリートの撤去費用は、条件にもよりますが1平方メートルあたり1,000円～2,000円が目安です。

コア抜き工事は、端的に表現すると「穴あけ作業」です。配管や配線、フェンス設置、コンクリート背面空洞の確認などを目的として、基礎部分のコンクリートに筒状の穴を開ける工事をおこないます。施工方法は、錐で穿孔する「乾式穿孔」とダイヤモンドピットによる穿孔の「湿式穿孔」の2種類です。大まかな流れを押さえておきましょう。

カッター工事では「目地（めじ）」を入れます。目地とは、コンクリートの上から直線状に入れる溝のこと。「温度ひび割れ」の防止が目的です。目地を入れると、コンクリート内部にひび割れが起こります。意図的にひびを入れることで、気温や水和熱の影響によるコンクリートの変形が原因のひび割れを防いでいます。

コンクリートカッターには、水を当てて冷やしながら切断する「湿式ブレード」と水を使わない「乾式ブレード」という2種類のタイプがあります。カッターの種類は、「エンジンハンドカッター」「モーターハンドカッター」「エアーハンドカッター」「コアカッター」「道路カッター」「集塵式乾式道路カッター」です。

コンクリートカッター工事の業者選びで何より大切なのは、正しく安全な施工ができる業者であること。カッター工事の提供は、「建築業許可」と「有資格者の在籍」が条件です。「コンクリート等切断技士」「コンクリート等穿孔技士」といった◇取得者がいることを確認しましょう。また、実績やアフターフォロー体制の確認も大切です。

コンクリートカッター工事を請け負うために必要な資格は、「コンクリート等穿孔技士」「コンクリート等切断技士」「コンクリート造の工作物の解体等作業主任者」「土木施行管理技士」「建設機械施工技士」「技術士」です。多くの業者がホームページに有資格者の人数や資格の種類を掲載しています。依頼する際は、チェックしてみてください。

カッター工事の費用は、切断する深さや長さ、切断対象の素材、状況、時期などの条件によって異なるため、明瞭な相場が提示できません。目安として、アスファルトの切断工事（深さ10cm、長さ20cm）であれば2万〜4万円、土間コンクリート切断工事（深さ30cm、長さ50cm）であれば15万〜30万円を相場と考えておくといいでしょう。

カッター工事を依頼するとき、最初にすることは、業者への問い合わせです。サービス内容やサービス範囲を確認してください。現地調査があります。その際、詳しい打ち合わせが行われます。工事内容に応じて見積もりが提示されるため、問題なければ契約しましょう。業者が行政へ届出・近隣への挨拶を実施。工事が終わると現場を確認して完了です。

工事現場で排出されるアスファルトは「がれき類」に分類されており、処理するためには専門知識が必要になります。このアスファルトを不法投棄することは法律違反であり、依頼した処理業者が不法投棄した場合に依頼者側も罰則を受ける可能性があります。

コンクリートカッター工事の依頼に際してはどれくらいの工期になるかが気になるポイントです。工事の規模や現場状況により工期は数日から数週間、もしくはそれ以上かかることも少なくありません。事前にしっかりと打ち合わせ、余裕を持ってスケジュールを組みましょう。

ダイヤモンドカッターは硬い材料を効率的に切断することができる専門工具であり、建設現場や道路工事・外構工事などでよく利用されています。コンクリートや石材・タイルなどといった硬い素材であっても素早く正確に切断できるのが特徴です。

カッター工事には重機や鋭利な刃を用いることから、常に危険が伴います。危険よりを行いながら事故を未然に防ぎ、作業の安全性を高める必要があります。作業のどの段階においてリスクがあるかを予測する「危険予知」により、具体的な対策をする必要があります。